東京アカデミーは公務員講座に強い！生講義／面接対策／資料請求など
- 高程度の公務員採用試験対策についての詳細は ⇒ 高卒程度公務員採用試験
- 大卒程度の公務員採用試験対策についての詳細は ⇒ 大卒程度公務員採用試験
東京アカデミーの強みは、生講義！そして、高い合格率！
大手の公務員予備校として、東京アカデミーの知名度は非常に高く、人気ランキングでは常に上位にランクしています。
このページでは、公務員試験対策として東京アカデミーを評価するとともに、東京アカデミーが本当に公務員試験対策の予備校にふさわしいかどうかを検討します。
東京アカデミーへの評価は、知恵袋でも高い！
東京アカデミーに関する評価や口コミを知恵袋などで検討すると、東京アカデミーに対する評価は非常に高く、公務員講座を選択する際には外せない予備校であることに違いありません。
最近では、Web通信講座が急速に普及していますが、東京アカデミーの生講義の人気が高いのは、教材が優れていること、講師が優秀であること、さらに丁寧なフォロー体制にあることは間違いないでしょう。
公務員試験の傾向と対策に関する分析
また、東京アカデミーの特徴として、公務員試験の傾向と対策に関する分析は非常に優れており、このことが合格率の向上に貢献しているものだとと推測できます。
特に、東京アカデミーは、国家公務員、地方公務員の両方に強く、夫々の試験に対して長年培ってきた攻略法を蓄積しているため、公務員採用試験にチャレンジする方には絶大な人気があります。
市町村区単位での傾向分析や対策が緻密
なお、ほとんどの公務員予備校が市町村区単位での公務員採用試験に対応しきれていないのが実情なのに対して、東京アカデミーは市町村区単位での傾向分析や対策が緻密に実行されている点でも貴重な存在であることは間違いありません。
東京アカデミーは、公務員対策スクールとしては代表的な予備校です。大原学園のような専門学校ではありませんが、大卒・高卒程度公務員試験、教員採用試験、看護医療系試験対策で実績ある学校です。
東京アカデミーは、 地方公務員に強い
東京アカデミー合格実績
東京アカデミーでは合格実績を公開しています。全体的に高い数値といえますが、特に他校と比べ地方公務員の合格者の割合が高いというのが特徴です。
例えば、東京アカデミーの パンフレット「2021年度 公務員（大卒程度）試験対策」に掲載されている、2019年度公務員試験の全国最終合格者実数 3,278名↓↓
そのように東京アカデミーの合格率が高い理由として、地方公務員試験対策に力を入れていることがあげられます。地方ごとの各自治体の試験傾向に特化しているので、カリキュラムも校舎ごとに異なります。
他校では、内容・カリキュラムともに、校舎によって違いがないケースもみられますが、東京アカデミーは地域に合わせたサービスを提供をしているため、授業料もエリアによって違います。
このため、東京アカデミーに資料請求すると、エリアごとに編集された内容のパンフレットが届けられます。他校の場合、全国共通のパンフレットが発行されていますが、東京アカデミーでは、関東には関東エリアの資料、関西の方には関西エリアの資料が届きます。さらに、合格実績についても、全体の実績値のほかにエリア単位の実績も記載されているので、地域に応じたより身近な資料として参考になります。
東京アカデミーの生講義
東京アカデミーの大きな特徴は、今では珍しくなった、完全「生講義」があげられます。他校の場合、生講義といっても、科目によってはDVD、最近では特にWeb講義を取り入れている学校が多いのですが、その点で東京アカデミーの「完全」生講義は珍しいとも言えます。
生講義の良さは受講の際に緊張感があって、それが真剣さに繋がり、授業の内容も記憶に残りやすい効果があります。また、わからないこともあったりすると、授業終了後すぐに講師に質問ができるという点も大きなメリットです。
また、生講義の場合、学校で決めた講義日程に合わせる必要があるため、それに応じてこちらの日常のリズムも定まって習慣化されることなります。このように、いわば強制的に決められたスケジュールに従いながら、時にはスケジュールにしがみつきながら学習を進めることは、自分の遅れを矯正することができるという点でもメリットになります。
なお、同じ目標を持つ他の受験生といっしょに授業を受けることも、モチベーションの維持に有効です。同じ目標を持った受験生が周囲にいるだけでも、それが良い刺激になって頑張れる気持ちにもなれます。さらに、合格した後に一緒の職場で働くことになるかもしれませんし・・・。
東京アカデミーの面接対策について
公務員試験に最終合格するためには、人物試験に合格する必要があります。いくら筆記試験に合格しても、人物試験で合格できなければ、公務員試験に受かることはできません。
そのため、東京アカデミーでは2次試験である面接試験にも力を入れており、通学受講生であれば回数無制限、何回受けても無料となっています。面接試験対策には、志望動機チェック、面接練習、集団討論が含まれています。
ほかに、面接試験のカリキュラムには集団討論対策も含まれています。集団討論対策は、複数の受験者がいなければ成り立たないので、学校によっては対策を実施していないこともあります。しかし、東京アカデミーでは、集団討論対策を含むため万全の準備をしておくことができます。
受講料について
東京アカデミーの受講料は、他校と比べると多少高額になります。しかし、生講義を実施している東京アカデミーでは、教室の費用、担当講師の費用、スタッフの数やサポートの内容等を考慮すると授業料が高くなるのも当然のことと言えます。
とはいえ、全てに高い受講料というわけではなく、入学時期によって全体の講義時間数が変わるので、料金も変わります。本番の試験が近くなと、授業数が少なくなるので、授業料も下がっていきます。
ほかにも、直前対策として短期講習が開講されたり、無料の講習会なども実施しているため、決して高い授業料ばかりではありません。
一方、東京アカデミーの通信講座は、通学講座に比べて大変安価な金額に設定されているため、低価格で受講したい方は通信講座を選択するという選択肢もあります。
東京アカデミーの内容は、パンフレットの方が分かり易い！
東京アカデミーに資料請求すると、ネットでは得られない、各校舎に特化したパンフレットやチラシなどの資料も送られてきます。それに、通信講座や全国模試の資料もパンフレットになっており、とても見やすく編集されています。
なお、希望講座の内容や学費などを確認したいとき、ネットではなく冊子になったパンフレットの方がはるかに理解しやすいですし、東京アカデミーに申し込む際に必要となる「受講申込書」もパンフレットの中に掲載されています。
資料請求は簡単にできますので、情報を収集しておきましょう。
>>東京アカデミーの資料請求は、こちらの公式サイトからできます
※ ページが開いたら上方にある「資料請求」ボタンを押して下さい
※東京アカデミーに資料請求するには、パソコンでもスマホでも、東京アカデミーの各ページの最上部の「資料請求」のボタンをクリック（タップ）すると、資料請求の申込フォームが開きますので、希望の講座名や最寄りの校舎名、資料の送り先などを入力すれば、通常2~3日で送られてきます。
東京アカデミーに資料請求すると、公務員試験対策（大卒程度・高卒程度）「試験ガイド」、教員採用試験「攻略ブック」という名称で、各試験の分析や傾向と対策・試験の攻略方法などについて詳しく書かれたガイドブックが付いてきます！
このガイドブックを読むことで、公務員試験や教員採用試験に対する勉強の方向性が明確になります。
※詳細はこちらのページで、写真で紹介してます
>> 東京アカデミーの「試験ガイド」「攻略ブック」
東京アカデミーの公務員採用試験 関連のご案内
- 公務員試験（高卒程度） ⇒ 高卒程度公務員採用試験
- 公務員試験（大卒程度） ⇒ 大卒程度公務員採用試験
- 警察官採用試験 ⇒ 地方公務員 警察官（高卒程・大卒程度）の概要
- 消防士採用試験 ⇒ 地方公務員 消防士（高卒程・大卒程度）の概要
高卒で国家公務員になるには
国家公務員一般職試験（高卒程度）の場合
国家公務員採用試験はいつかの区分があり、高卒程度の試験区分で実施される試験のひとつに「国家公務員一般職試験（高卒程度）」があります。
国家公務員総合職試験（大卒程度）の場合
ただし、「国家公務員総合職試験（大卒程度）」も、21歳以上30歳未満という年齢制限をクリアしていれば、たとえ高卒者でも受験することは可能です。
高卒者の場合に国家公務員採用試験を受ける一般的な区分は？
ただし、国家公務員総合職試験は、一般職試験よりも難易度が高く、東大をはじめとする超難関大学出身者とされていますの。ですので、高卒で総合職として採用されるのは、非常に困難です。従って、高卒者の場合、国家公務員試験一般職（高卒程度）を受けることが一般的となっています。
一般職で採用された国家公務員の仕事
一般職で採用された国家公務員は、各省庁など、国の様々な行政機関に配属され、主に事務処理等の業務に就くことになります。
ただし、実際の業務内容は配属先によって異なるものとなります。具体的には、総合職の職員が政策の立案などに携わるのに対し、一般職の職員はデスクワークを中心としながら、政策等を実際に運用していくことになります。 東京アカデミーで高卒者の公務員試験に合格者続出！
>> 高卒者の公務員試験について(口コミ集)
公務員採用試験の「上級・中級・下級」の区分、「大卒程度・短大卒程度・高卒程度」の区分の意味は？
公務員採用試験を受験する際、上級、中級、下級の区分、そして、大卒程度、短大卒程度、高卒程度があり、各自治体では区分ごとに試験が実施されますが、これらの区分の意味はお判りでしょうか？
公務員採用試験の区分について
公務員採用試験を受験する際の 上級、中級、下級は、単純に、上級は大卒程度、中級は短大卒程度、下級は高卒程度を意味するものとなります。なお、専門学校出身者は中級ということになります。
ただし、大卒程度といっても、大学を卒業していなければ受験できないということではありません。つまり、大卒程度の難易度で試験問題が出題されるという筆記試験のレベルの問題ということになります。
公務員試験の場合には、学歴よりも年齢で受験制限をしていることが多い
概ね、公務員試験における大卒程度の試験は２１～３０歳くらいが多いようです。この場合、２１歳以上の高卒者でも大卒程度の公務員試験を受けられるケースがあります。
しかし、高卒程度の場合、受験の年齢制限が２０歳程度に規制されていることがあり、４年制大学の出身者は受験ができないということになります。
これらは、実際に受験する自治体の受験案内でご確認ください。
地方公務員の場合の受験区分について
大卒程度は、学歴上の要件ではありません
地方公務員になるための試験は、各自治体によって異なりますが、大卒程度、高卒程度というように、区分ごとに実施されます。ただし、この区分は、上記のように、大卒程度＝大卒者しか受けられない、という学歴上の要件を意味するわけではなく、試験の難易度や必要な能力の目安を表しています。
自治体によっては、年齢制限が設けられる場合もあります
ただし、自治体によっては、高卒程度の場合、年齢制限に加えて学歴制限を設けることで、大卒・大卒見込者が受験できない場合もあります。また、大卒程度試験では、学歴制限を設けている自治体もあります。従って、受験をする自治体別に確認をする必要があります。
試験の区分ごとに募集職種も異なる
なお、試験の区分ごとに募集職種も異なることになります。高卒程度の場合、主な職種は一般事務や学校事務、警察事務、技術系となります。
また、大卒程度では、事務職のほか、土木、建築、機械などの技術職、また環境検査や水産、心理、福祉、衛生監視などの専門職も募集されています。
地方公務員の区分によって初任給が異なる！
地方公務員の給料は、自治体ごとに定める給料表に沿って支払われます。初任給は学歴によって差が設けられていますが、給料は昇任することでアップします。
ただし、その後の昇給の仕方は自治体や職種によって異なります。
なお、大卒の方が早く昇進しやすい傾向にありますが、高卒でも出世することはもちろん可能ですし、大卒以上の給料をもらっている方もいるようですから、頑張り方次第ということになります。
国家公務員の区分について
国家公務員の高卒と大卒の違い
国家公務員は、大卒以上の学歴を持つ人もいれば、高卒で国家公務員採用試験を受験して採用される人もいます。
基本的には、大卒者なら、難易度が大卒程度の「総合職試験（大卒程度試験）」、「一般職試験（大卒程度試験）」を受験し、高卒者なら、「一般職試験（高卒者試験）」を受けることが一般的です。
この試験区分による違いは、「初任給」に差が出ることが挙げられます。もちろん、大卒程度試験の合格者が若干高く設定されています。
キャリア官僚を目指す場合は、大卒以上が前提となるようです
国家公務員の中でも、国家公務員総合職試験の場合、受験資格を満たしていれば誰でも受験できますが、実際には、東大等の超難関大学や大学院に通っている人が採用されるケースが多い、というのが実情です。
国家公務員 総合職として採用された場合
国家公務員の総合職で採用された場合、他の国家公務員よりも多様な業務を経験するため出世が速く、その分給料の上がるペースも速いとされています。
ただし、一般職として採用された高卒者も、勤続年数や職務成果などによって給料は徐々にアップしますが、大卒の総合職と比べれば出世には限界があるようです。
国家公務員 専門職で採用された場合
国家公務員の専門職試験で採用された場合、例えば「皇宮護衛官」のように同じ職業であっても、大卒と高卒で採用区分が分かれている試験もあります。
このような専門職に就く場合、学歴によって初任給には数万円程度の差がありますが、昇任に関しては学歴に関係なく、指定の年数勤務することで昇任試験を受けることが可能です。
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