教師になるには？教員採用試験の概要や勉強法について！

教師になるには？教員採用試験の概要や勉強方法について！

教師になるには？教員採用試験の概要や勉強方法について！

教師になるには？知っておこう！教員採用試験の概要など

このページでは、教師になるのに必要な「教員免許」の種類や、教員採用試験の概要などについて、分かりやすく述べていきます。

学校の先生になるためには、なにが必要か？

学校の教師になるには、教員免許状を取得し、かつ教員として採用されることが必要です。なお、教員免許状を取得するために必要な「単位や学位」を得るには大学・短期大学等に入学する必要がありますが、教員免許状を授与するのは都道府県の教育委員会です。

教員免許状を取得するには

上記の教員免許状を取得するには、希望する免許状に対応した教職課程のある大学や短期大学等に入学し、その大学等において、法令で定められた科目及び単位を修得し、無事に卒業した後、各都道府県教育委員会に所定の書類を申請することで、教員免許状を取得できます。

普通免許状の授与には、教職課程で何単位取ればよい？

校種・教科にもよりますが、一般的に、教科に関する科目、教職に関する科目、教科又は教職に関する科目、教育職員免許法施行規則第66条の6に定める科目を合わせて、小学校・中学校・高校は67単位以上、養護教諭は64単位以上、栄養教諭は30単位以上の修得が必要です。

なお、小・中学校の教員免許状を取得する場合、7日間以上の介護等体験が必要となります。

教員採用試験に合格する

教員免許状は教師となる資格を有するだけですから、教師として教壇に立つには教員採用試験に合格する必要があります。

つまり、公立学校であれば、都道府県や政令指定都市の教育委員会が実施する教員採用試験に合格し採用されることが必要です。

また、私立学校であれば学校法人等が行う採用試験等に合格し採用されることが必要です。

公立学校の教師と私立学校の教師とでは、何が違うの？

公立学校の教師になりたい場合、都道府県や政令市が毎年夏から秋にかけて実施する教員採用試験を受験し、合格しなければなりません。そして、無事、試験に合格すれば、翌年４月から先生として働くことができます。

私立学校の場合、公立学校とは違い、一般的には、試験に合格した後、期限付きで採用し、働きぶりを見て、良ければ正規採用となるようです。これは、企業が人材を採用する際、社員としての適性を評価し判断するために「試用期間」を設けているのと同じようなものです。

教員採用試験の内容

教員採用試験の試験内容は、次の5つです。

筆記試験・・・教養試験（教職に関する知識）と専門試験（一般的な知識）に関して行われます。専門試験は、志望する校種・教科に関する内容です。
論作文試験・・・教育論や実践的な指導方法、受験者の人物像や教師としての考え方・資質が評価されます。
面接試験・・・個人面接・集団面接・集団討論・模擬授業・場面指導等の形態で行われます。最近は、面接試験のウェートが大きくなっているため、2～3回の面接や模擬授業や場面指導を取り入れたりで教師としての資質・能力が多角的に評価されます。
実技試験・・・小学校の音楽や体育、中学校・高校の英語・音楽・家庭・保健体育・工業・商業などの教科や科目に関し、その教科や科目に関わる基本的な技術・技能がテストされます。
適性検査・・・教員の資質に関する適性を客観的に調べるために実施されます。主に、クレペリン検査・Y-G性格検査・MMPI(ミネソタ多面人格目録)などが用いられます。

教員採用試験の流れについて

４月上旬～６月下旬　「願書の提出」

願書の提出に先立ち、教員を採用する都道府県市は、例年4月上旬から5月下旬にかけて、募集教科・人数、採用試験の実施内容、実施スケジュールなどを明記した募集要項を発表し、願書の受け付けを始めます。

募集要項や願書は、教育庁や教育事務所を通じ配布されますので、まず、これらの募集要項や願書を入手し、募集要項をよく読んで願書を作成するようにしましょう。

願書の提出方法は、郵送や本人が持参するほか、最近ではインターネットでの出願を受け付ける自治体も増えていますので、募集要項で確認しておきましょう。

提出書類の内容。その例として、

願書（志願書）
教員免許状の写し、または取得見込み証明書
最終卒業・修了証明書、または卒業見込み証明書
最終卒業・修了学校または在学する学校の学業成績証明書
健康診断書
写真
返信用封筒
自己PR文等です。

最終的には募集要項で確認し、不備のないように提出しましょう。

７月上旬～７月下旬　「１次試験」

ほとんどの都道府県市は１次試験と2次試験を実施し、筆記試験中心の１次で採用予定者数の1.5～3倍に絞りこみます。

1次から集団面接を実施する自治体も数多くありますが、教職・一般教養や専門教養の筆記試験が中心で、一定基準の点数を超えないと2次には進めません。

１次の試験日程は、大まかに分けて北海道、東北、関東・甲信越、東海・北陸、近畿、中国、四国、九州のブロックごとの統一日に実施されます。

なお、1次の試験日程が重複しなければ、いくつかの都道府県市を受験することも可能です。

主な試験内容

筆記試験（教職教養、一般教養、専門教養など）
論作文　
面接（個人・集団面接、集団討論など）
実技（小学校の音楽・体育、中高の音楽・美術・保体・家庭・英語などが中心。全員に運動能力テストを行うところもある）
適性検査（クレペリン検査、YG検査、MMPIなど）

７月下旬～９月上旬　「１次試験合格発表」

ほとんどの自治体が１次試験で採用予定者数の1.5～3倍程度まで絞る。

８月上旬～９月下旬　「２次試験」

2次試験は面接と論作文、実技が中心で、教師としての適性が評価されます。

面接は、個人、集団討論、模擬授業とさまざまな形式で数回実施されます。

実技は、小学校受験者の音楽や図工、体育、中高の実技教科、英語で主に実施されます。

なお、受験者全員に水泳や体力テストを課すところもあります。

９月中旬～10月下旬　「２次試験合格発表」

合格者は採用候補者として名簿に登載されます。

【合格の場合】11月～12月　教員需給関係などを調整し、

名簿の上位者から採用が決まり、教育委員会や校長の最終面接を経て赴任校が決定します。

【不採用の場合】「臨時教員希望の場合」

臨時的任用教員（常勤講師）と、非常勤講師（時間講師）とがあります。

教員に採用されるまでの流れ

登録の申し込み（窓口：教育委員会）↓
書類提出（登録申込書、履歴書、教員免許状の写しなど）↓
「臨時的任用教員候補者名簿」に登載↓
教育委員会からの打診↓
面接、書類審査、健康診断↓
採用

教員採用試験の勉強法は？

教員採用試験の勉強法は、人それぞれの勉強法や能力によって異なるため、以下の説明は一つの例として、参考までにお読みください。

試験準備はいつから始める？

まず、教員採用試験は、大学４年生の夏から受けることができますので、この時期に焦点を当てて、準備期間を逆算して計画を立てるのが良い方法です。

準備期間がどれくらい必要かについては、個人差があります。準備期間は早ければ早いほど余裕をもって勉強ができます。例えば、大学２年中には、受験を予定している自治体の過去問を入手し、１年分ぐらいを解いてみて難易度を理解するとともに、自分のレベルを知ることで、本格的な受験勉強への方針を立てることができます。

過去問の入手方法（過去問シリーズ）

過去問は、都道府県の情報公開窓口などで、閲覧やコピーをすることで入手することができます。また、「過去問シリーズ」として、協同出版から自治体別・校種教科別の過去問集が刊行されています（「Amazon　教員　過去問シリーズ」等の検索キーワードで探すことができます）。

教員採用試験は、自治体ごとに出題範囲や問題形式に違いがありますので、過去問で自分が受験する自治体の傾向を十分に把握することが大切です。その上で、その傾向に沿って、十分な勉強をしていくのが効率的な学習法となります。

上記のように過去問で本番試験の傾向を知ることによって、大学の授業を教員試験にそのまま生かすことが可能となり、大学の授業が教員採用試験の学習と直結する効率の良い勉強方法となります。

模擬試験について

また、大学３年の春には、4年生時の本番に備えて、教員採用試験の模擬試験を受けてみると良いでしょう。模擬試験は、自分の現状の力を分析し、それ以降の学習計画の予定を立てるためにも非常に重要です。

また、模擬試験の内容は、傾向に沿って作られていますので、模擬試験で出題された問題が本試験でも出題されたということも珍しくありません。

模擬試験は東京アカデミーや時事通信出版局が４～６月ごろに実施しています。受験予定の自治体や校種・教科を記入すれば、合否判定もしてくれます。

３年生ならＣ判定が取れれば上出来です。
４年生であればＢ判定以上を目指しましょう。

面接や集団討論について

面接や集団討論に自信がない人は、東京アカデミーなどが開講している人物試験対策講座を受講する方法もあります。

社会人から教師になるには？小学校教員資格認定試験

社会人なら、小学校教員資格認定試験を受けることによって教師になれる！

小学校教員資格認定試験は、大学などの教員養成コース(教職課程等)を履修しなくても教員になれる道として設けられた制度です。

従って、小学校教員資格認定試験制度とは、小学校と特別支援学校の教員を目指している方なら、高等学校を卒業し、受験資格要件である年齢を満たすことだけで、文部科学省が実施している「教員資格認定試験」を受験し合格すれば、教員になるために必要な普通免許状を取得することができる制度です。

詳細は>>平成29年度小学校教員資格認定試験ついて（文部科学省ホームページ）

なお、今のところ、中学校や高等学校の教員資格認定試験は実施されていません。

小学校教員資格認定試験の趣旨

小学校教員資格認定試験は、受験者の学力等が大学又は短期大学などの小学校教員養成のコースを卒業して小学校教諭の二種免許状を取得した者と同等の水準に達しているかどうかを判定するものです。この認定試験に合格した者は、都道府県教育委員会に申請すると、小学校教諭の二種免許状が授与されます。

従って、小学校教員資格認定試験に合格して、取得することが可能な免許状は、小学校教諭二種免許状であり、小学校の教師に限定されています。

小学校教員資格認定試験に受験できる資格は？

１）大学(短期大学を含む。)に2年以上在学し、かつ62単位以上を修得した者及び高等専門学校を卒業した者並びにこれらの者と同等の資格を有すると認められる者
２）高等学校を卒業した者、その他大学(短期大学及び文部科学大臣の指定する教員養成機関を含む)に入学する資格を有する者で、受験予定年4月1日における年齢が満20歳以上の者

小学校教員資格認定試験の受験願書の請求や提出に関して

願書の請求について

インターネット、又は携帯電話でテレメールの資料請求受付サイトから請求する
IP電話050-8601-0101へ電話して、音声ガイダンスに従って請求することができます。

願書の提出について

必要な書類を受験を希望する試験実施大学の担当部署へ郵送で提出する。

小学校教員資格認定試験を実施している大学

宮城教育大学・東京学芸大学・横浜国立大学・静岡大学・岡山大学・熊本大学

※1次試験は宮城教育大学でも実施。ただし、願書の提出・2次試験以降は横浜国立大学にて実施しています。

試験実施大学の担当部署

東京学芸大学学務部教育企画課資格認定試験係
〒184-8501 東京都小金井市貫井北町4-1-1
電話042(329)7193

横浜国立大学教育人間科学部入試係
〒240-8501 神奈川県横浜市保土ヶ谷区常盤台79-2
電話045(339)3261

静岡大学教育学部学務係
〒422-8529 静岡県静岡市駿河区大谷836
電話054(238)4579

岡山大学教育学系教務学生係
〒700-8530 岡山県岡山市北区津島中3-1-1
電話086(251)7602

熊本大学教育学部事務ユニット教務担当
〒860-8555 熊本県熊本市中央区黒髪2-40-1
電話096(342)2522

小学校教員資格認定試験　第1次試験

教職に関する科目(Ⅰ)　(筆記試験・択一式)
教育原理、教育心理学、特別活動、生徒指導等教職に関する専門的事項
教職に関する科目(Ⅱ)　(筆記試験・択一式)
小学校の各教科の指導法及びこれに付随する基礎的な教科内容
※ただし、受験にあたっては、音楽、図画工作及び体育の各教科のうち2教科以上を含む6教科を9教科の中からあらかじめ選択
9教科……国語、社会、算数、理科、家庭、生活、音楽、図画工作、体育

※上記の各試験において、規定する免除資格に該当する者は、その試験科目等の全部又は一部を免除することになっています。

なお、小学校教員資格認定試験の過去5年間の試験内容と答えなら、文部科学省のホームページに掲載されていますので、試験傾向はこちらでつかめます。
>>文部科学省のホームページ（過去5年間の問題と答え）

小学校教員資格認定試験　第2次試験

教科に関する科目　(筆記試験・論述式)
小学校の各教科に関する専門事項
※9教科の中から1教科をあらかじめ選択して受験
教職に関する科目(Ⅲ)　(実技試験)
音楽、図画工作、体育
※音楽、図画工作、体育の3教科について第1次試験において受験したもののうち2教科をあらかじめ選択して受験

小学校教員資格認定試験　口述試験

小学校教員として必要な能力等の全般に関する事項
※上記の各試験において、免除資格に該当する者は、その試験科目等の全部又は一部を免除

指導の実践に関する事項に係る試験(最終試験)

内容：小学校教員として必要な指導の実践に関する事項
方法：授業観察、指導案等作成、討論等
※規定する免除資格に該当する者は、試験を免除

合否判定基準　(平成25年度)

第1次試験
教職に関する科目(Ⅰ)……満点の6割以上を合格とする。
教職に関する科目(Ⅱ)……選択した6教科の満点合計の6割以上を合格とする。

第2次試験
教科に関する科目……満点の6割以上を合格とする。
教職に関する科目(Ⅲ)……選択した2教科の満点合計の6割以上を合格とする。(一部免除教科を除く)
口述試験……A、Bの2段階評価とし、Aを合格、Bを不合格とする。
※試験科目等の一部免除申請により、免除が認められた科目については、合格したものとして取扱う。

小学校教員資格認定試験についての注意

この認定試験では、教員免許取得に関する通常の教育実習や介護等体験は設けられていません。ただし、３次試験（指導の実践に関する事項に係る試験）が教育実習等に代わるものとされています。

教師になるには？　おすすめの予備校・専門学校

教師になるのに、予備校へ通うべきか？

その答えは、できるだけ予備校へ通うべきです。

その理由は、教員採用試験は、言わば一発勝負です。もちろん、大学を卒業してからでも教員採用試験を受験できますが、大卒で教師になるのと違って採用のチャンスは途端に厳しくなります。

というのは、教員採用試験に合格した後、採点の上位者から順に「教員候補者名簿」に登載され、教員需給を調整した上で候補者名簿の中から採用内定が出されます。

教員採用試験は、1点でも多く点を取る必要があるから！

したがって、最終合格者数が教員需要数を上回った場合は採用されないことになります。これって大事な点です。つまり、教員採用試験は、試験に受かればよいという試験ではない、ということです。上記のように「採点の上位者から順に採用される」訳ですから、1点でも多く取る必要がある試験です。

ただし、候補者名簿は1年間有効ですので、採用されなかった場合でも、その期間内に教員の欠員が生じたときには採用されることがあります。

しかし、採用がなかった場合は、次年度の試験を再受験しなければなりません。これって、きついですよね。

予備校で力をつけて、余裕の点数で採用試験を通過する！

その点、予備校に通っていれば、非常に精度の高い出題傾向の分析があるため、無駄な勉強を省くことができ、年度ごとの出題の傾向に沿った箇所をピンポイントで勉強することができるため、高次元の学習を効率よく行うことが可能になります。

つまり、効率的な勉強によって1点でも多く、というより、余裕の点数で採用試験を通過することも可能になります。

近年の重視されている面接試験対策のためにも予備校に行く！

また、近年の教員採用試験の2次試験で重視されている面接試験対策に関しては、時代とともに質問の傾向が異なるものです。その点、予備校ごとに受講生の合格資料を収集しているため、面接試験で何が質問されているかという生の情報が入手できます。

また、面接試験の練習に関しては独善的な判断は危険であり、経験を積んだ良きアドバイザーが必要となります。

このようなことで、予備校に通った者と、大学の情報のみで勉強した人の差が結果として大きく出るものです。